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    アトピーの痒みを根元から絶つ! 痒み発症する物質を抑制の化合物開発 九大ら

    アトピー性皮膚炎は、アレルギー体質を持っており皮膚のバリアが弱い人が、さらに環境の影響も受けて発症する。強い痒みの症状があることが特徴だ。痒みを我慢することは難しく、掻いてしまうことで症状が悪化し悪循環に陥りやすい。九州大学は15日、アトピー性皮膚炎の痒みを起こす物質の合成を阻害する化合物を、新たに開発したことを発表した。この化合物により「痒みを大元から断つ」治療が可能となることが期待される。 【こちらも】重度のアトピー性皮膚炎に効く新薬が開発 安全性も確認 今回の研究は、九州大学の福井宣規 主幹教授、宇留野武人 准教授、國村和史 特任助教、 上加世田泰久大学院生らのグループにより行われ、4月2 日に米国科学雑誌「Journal of Allergy and Clinical Immunology」に掲載された。 痒みが起こるメカニズムは、まだ完全には明らかになっていない。原因の1つとして、血液中の免疫細胞の1つである肥満細胞が放出するヒスタミンによる痒みが知られている。虫刺されで生じる痒みはその例の1つだ。虫に刺されによる外来の異物をやっつけようと集まってきた免疫細胞が出すヒスタミンで、痒みが起こる。この痒みを抑える薬として知られているのが抗ヒスタミン剤だ。 しかしアトピーによる痒みに対しては、抗ヒスタミン剤がほとんど効かないため、ヒスタミン以外の物質がアトピーの痒みを引き起こしていると考えられている。これまでの研究では、その痒みの原因となっているのが、IL-31というヘルパーT細胞が産生する物質であることがわかってきていた。 これまでアトピーの治療に最も使われてきたのは、「ステロイド塗り薬」である。人間がもともと体内で作っている「糖質コルチコイド」というタンパク質が炎症を抑える作用を持っており、その糖質コルチコイドを元にして合成した薬だ。ステロイドは免疫系を丸ごと抑えることで、炎症を抑える。だが免疫を丸ごと抑えると言うことは、感染症にかかりやすくなるなどの副作用がどうしても起こってしまう。 ステロイドの他に、現在アトピー性皮膚炎の治療に用いらている薬として、プロトピック軟膏がある。この薬の有効成分である「タクロリムス」は、筑波山の土壌の放線菌から抽出された。この薬は免疫抑制剤の1種で、免疫細胞の1つであるT細胞の活性化を抑え、痒み物質が作られないようにする。 免疫の働きを活性化する「ヤヌスキナーゼ」を阻害する塗り薬「コレクチム軟膏」もアトピー治療に使われるようになった。これまでの薬で改善しない時に用いられる注射薬デュピクセントは、痒みを引き起こすインターロイキン(IL)の受容体をブロックして、痒みや炎症を抑える薬だ。 今回研究グループは、アトピーの痒みの主な原因であるIL-31の合成を始める物質EPAS1を阻害する物質に関して、9600個の化合物からスクリーニングし、4個の化合物に絞り込んだ。そのうちの1つIPHBAは、T細胞自体には影響を与えずにIL-31の合成を抑えた。さらにIPHBAは免疫応答に重要なIL-2をはじめとする、他の免疫系には影響を与えなかったという。 次にマウスにIL-31を産生するヘルパーT細胞を移入して、引っ掻き行動が増加しているマウスにIPHBAを飲ませると、引っ掻き行動が減った。つまり痒みを抑える作用があることが示唆された。…

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  • Economy

    高齢者消費、回復せず 消費減少の4分の1、4兆円喪失 高齢者消費回復が景気回復へのカギ

    コロナ禍の外出自粛ムードの中、消費の全般的な停滞が続いている。昨年春の緊急事態宣言の解除以降、ウイズコロナでの生活様式が浸透するにつれ消費は徐々に回復傾向となっているが、消費支出全体の約半分を占める高齢者世帯の消費は十分に回復しておらず、これが長引く消費不況の大きな要因となっているようだ。 4月6日に公表された日本総合研究所のレポート「日本経済展望2021年4月号」によれば高齢者消費の回復が本格回復へのカギを握るとされている。レポートによれば、2月のクレジットカード決済の消費額で消費動向を見ると、2018年比で9.8%のマイナスと12カ月連続の減少となっている。しかし、前年同月比の減少幅は徐々に縮小しており「足許の消費活動は持ち直しに転じていると判断」している。しかし、消費支出の約半分を占める高齢者世帯(60歳以上の無職世帯)の消費が勤労者世帯(59歳以下)以上に落ち込み、回復ペースも鈍く、これが景気に大きな影響を与えているとしている。 この背景として、高齢者は感染・重症化への警戒から外出を控える傾向が強いことが挙げられている。実際、レポート内で示されているMove Design Labのデータから感染増加に比例し60歳代、70歳代の外出率が若年・中堅層と比べて強く落ち込む傾向があることがわかる。また、インターネットの利用に不慣れな高齢者も多く、ネットショッピングが広がっていないことも高齢者の消費低迷の要因になっていると指摘されている。 高齢者世帯の収入は新型コロナ禍においても安定だ。年金が主な収入だが、20年度の年金額はコロナ前の経済を反映しプラス改定されており、企業業績悪化で所得が減少している勤労者世帯とは対照的だ。所得が安定的で消費が減少したため高齢者世帯の消費性向(所得に対する消費の割合)は大きく低下したままだ。勤労者世帯では既にコロナ前の水準に回復している。単純計算すると高齢者世帯の消費性向がコロナ前に回復した場合、増加する消費額は約4兆円になる。これは20年の個人消費の減少額17兆円の約4分の1にあたる。 レポートでは「個人消費の回復が再び明確化するのは、高齢者を中心にワクチンの普及が進む秋以降」になると見込んでいる。(編集担当:久保田雄城) ■関連記事・欧州経済、活動制限長期化も企業活動は堅調。緩やかな回復でコロナ前回復は22年に・コロナ禍の小売業、業態毎に明暗。苦境のコンビニと百貨店、スーパーは巣籠り需要等でV字回復・景気回復に一服感。輸出は回復持続。消費低迷長期化で回復本格化は秋以降の見込み Source link

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