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  • 相場展望7月1日 米国株は好需給で循環取引(景気敏感⇔ハイテク)が続く 日本株は閑散相場で身動きとれず

    ■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移  1)6/28、NYダウ▲150ドル安、34,283ドル(日経新聞)   ・最近、上昇が目立っていた景気敏感株に利益確定売りが膨らんだ。   ・一方、米長期金利低下で、半導体株などハイテク株や高PER(株価収益率)銘柄に買いが入り、ナスダックは史上最高値を更新した。 【前回は】相場展望6月28日 (1) 株主総会後~7月上旬は、株価軟調を予想(拾い場) (2) 7月中旬以降は、四半期決算発表を材料に上昇予想  2)6/29、NYダウ+9ドル高、34,292ドル   ・米景気の回復を示す経済指標の発表を受け、消費関連株の買いが目立った。米長期金利が心理的節目の1.5%を下回って推移したため、ハイテク株の一角が上昇し、ナスダックは史上最高値を更新した。   ・また、増配発表の銀行株が買われ、NYダウを押し上げた。   ・しかし、NYダウは5月につけた過去最高値に迫っており、利益確定の売りが出て上値は重かった。  3)6/30、NYダウ+210ドル高、34,502ドル   ・ADP雇用者数が市場予想を上回り、米労働市場に改善に伴う景気回復期待が高まった。   ・雇用増に伴い個人消費が強含むとの見方から、景気敏感や消費関連株への買いが目立った。 ●2.米国株は、好需給で循環取引(景気敏感株⇔ハイテク株)が続く  1)労働局発表の雇用統計が7/2に公表されるが、6/30発表のADP雇用者数が市場予想を上回ったことから、非農業部門の雇用者数は約70万人増と市場は予想している。雇用関係は改善が続くが、FRBが重要指標としている雇用者数がコロナ前と比べまだ約900万人減少したままであることから、FRBがテーパリング(金融緩和の縮小)開始を前倒しする可能性は低いと思われる。    2)米企業の4~6月期決算発表シーズンを迎えるが、企業業績は景気回復を受けて好調なようである。また、FRBによる毎月1,200億ドルの市場投入が続いている中、過剰マネーの増加にも支えられ米国株式市場は好需給が続いている。  3)米国株式市場は好調だが、牽引役は景気敏感株とハイテク株が交替しながらの循環売買になっている。ある意味、方向性が出しにくい気迷い状況にあるとも言えよう。いずれにしても、7/2の雇用統計発表まで、身動きが取れにくい環境が続くと思われる。…

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  • 一刻も早く知って欲しい、「ビタミン」の効能

     4月26日の朝日新聞デジタル版が『日光浴が減り脚光 ビタミンDサプリメント市場が急拡大』と題する記事を配信した。要はコロナ禍での「外出自粛要請」もあり、日光を浴びることで体内に醸成されるビタミンDが不足がち。メーカーも商機とみて、ビタミンDサプリメントの増産を急いでいるといった内容だ。  ご丁寧に「同社提供」のキャプション入りで、大塚製薬の「ネイチャーメイド スーパービタミンD」の写真が横に鎮座していた。関心のある読者には『表題』で検索し読んで頂きたい。  私はこの記事に接し「ビタミンの種類、その役割を知っておくのも悪くないな」と思い、調べて以下の様な原稿を書くことにした。 ◆栄養素は体内での働きによりエネルギー源となる「炭水化物」「脂質」「タンパク質」(3大栄養素)と、体の機能調整役となる「ビタミン」「ミネラル」に分けられる。 ◆「車」に置き換えて考えると、ガソリンに相当するのが3大栄養素。3大栄養素をスムーズに働かせる(エンジンをかける)役割を果たすのが、ビタミン・ミネラルと認識すればいいらしい。  さあそしてビタミンだが、こんな種類と特性がある。 ★「ビタミンE」―細胞の酸化を抑える。有害な過酸化脂質から細胞を守り、老化予防に働く。血行を良くし冷え性や頭痛・肩凝りなどにも効果がある。相性のいいビタミンはC&Aで、E・C・Aは「抗酸化トリオ」と呼ばれる。 ★「ビタミンC」―ウイルスの侵入を防ぐ白血球をサポートする。免疫力を強化し、風邪の予防にも効果がある。コラーゲン(タンパク質の1種で、肌の7割がコラーゲンで構成されている)の生成にも不可欠⇔美肌効果も期待できる。 ★「ビタミンD」―カルシウムやリン(体内のミネラルの中で、カルシウムの次に多い栄養素)の吸収に必要なタンパク質の合成を促進することで、カルシウムの吸収をフォローする。歯や骨の85%がカルシウム・リンで形成されている。 ★「ビタミンP」―名前すら知らなかった。フラボノイド(色素)の仲間。ビタミンCの働きを助ける。毛細血管の透過性のバランスを良くし強化する。血圧上昇の抑制作用も助ける。ビタミンCは壊れやすいが、Pにより安定する。 ★「ビタミンB1」―炭水化物(ご飯・パン・麺等)をエネルギーに変えるために必要な補酵素。神経機能を維持する働きも。要するに我々が口にする主食をエネルギーに変える助け役。 ★「ビタミンB2」―牛乳から発見されたビタミン。細胞の蘇生や新生を促す。別名:発育のビタミンと言われるぐらいだから、成長を促進させる。パントテン酸(皮膚や粘膜の蘇生に役立つ酸)との相性抜群。 ★「ビタミンB6」―タンパク質の代謝にかかわり、皮膚や神経を正常に保つ。がB2がなくては元気に活動ができない。 ★「ビタミン16」―赤血球の生成時ヘモグラビンの合成を助ける。別称「赤いビタミン」。  ビタミンDは「自前の歯が残り少ない」今、早く気が付けばよかったと猛省。E&Cは「接種にこれ努めよう」と痛感している次第。E&Cを効率的に摂る食べ物も調べ上げた。が、教えない。(記事:千葉明・記事一覧を見る) Source link

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  • 建物総合管理大手:日本管財は創業者会長の実体験が生みの親

     日本管財(東証1部)。ビルや住宅の清掃管理を主軸にした、総合管理会社の大手格。詳細は読者各位に調べていただくとして、「バブル崩壊」「失われた20年」「リーマンショック」なども凌ぎ、いまなお順調な収益動向を続けている。前3月期の「10.1%営業増益、2円増配52円配」に続き今期も、「2.2%営業増益(77億円)、2円増配54円配」計画といった具合。 【こちらも】CEOが「株価は当社の成長性を反映しきれていない」、と言うBEENOSの現状  そもそも日本管財は現会長で創業者の福田武氏の、実体験から1965年に興された。福田氏は学生時代に、建物の清掃会社でアルバイトをした。その時に痛感したのが「1つのビルの清掃・設備管理・警備を別々の会社が請け負っている。相互の連携が取られていないから、ビル管理がうまくいかない。1社で全ての業務を請け負えば、ビル側にとり効率的でうまくいく体制になるはずだ」という思いだった。  いまでこそ「当たり前」だが、当時としては「画期的」。受け入れられた。それが管理建物棟数3000超、私が初めて取材した2015年5月時点で掲げていた『売上高1000億円超の実現』(20年3月期)の礎となっている。  不動産管理業界に明るい記者の言を借りれば、「実績が、契約更新時に日本管財にとって対象案件拡充のかっこうの契機となっている。また地域再開発時の顧客確保の強みとなっている」。  ところで今後の一段の業容拡大施策として注力しているのが、PFI事業。一口で言えば民の力を活かした公共事業。春号の会社四季報の業績欄の見出しは【堅調続く】、材料欄の見出しは【PFI】。後者に関しては、「病院、学校など公共施設、PFI関連を拡大。リモート管理を含め自治体向け包括管理もセミナー開催で営業推進」と記されている。  実は「1からの事業」ではない。2000年に新潟県・上越市のPFI事業を受託。熊谷組と共同出資で上越シビックサービスを設立以来、着々と実績を積み重ねてきている。参議院新規議員会館の整備事業なども代表例の1つ。今後一層力を注いでいくというわけだ。  ところで先の記者は日本管財の強さを、こう指摘した。「全国には数多くの不動産管理会社がある。参入障壁が低いからだ。だが多くの業者のスタッフは、アルバイトやパート。対して日本管財のスタッフは、正社員が主体。プライドを持ちモチベーションを高めるためだ。それが結局、清掃・管理・警備を展開するうえで『情報収集の緻密化』となり好循環を生み出している」。  現地法人連携し進出したオーストラリアを橋頭保、マンション管理を中心とした管理業務の展開も今後注力する方針だという。(記事:千葉明・記事一覧を見る) Source link

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  • 日本調剤、横浜のファミマ店舗で処方薬受け取り実験 コロナ感染対策で

     保険調剤薬局チェーンの日本調剤は、コンビニエンスストア大手のファミリーマートと連携し、横浜市西区みなとみらいの横浜アイマークプレイス店など横浜市内のファミマ3店舗で、7月5日より処方薬受け取りの実証実験を始める。コロナ禍でも感染を心配しないで済む非接触の処方薬受け取りを実現することが狙いで、調剤薬局営業時間外の受け取りニーズや待ち時間短縮を検証する。 【こちらも】ファミマ、「ファミペイ」にローン機能追加 消費者金融サービスに参入へ  実証実験では、日本調剤MMセンター薬局、MMパーク薬局が服薬指導した処方薬をファミマの横浜アイマークプレイス店(いずれも横浜市西区みなとみらい)で、日本調剤大口薬局(横浜市神奈川区入江)の処方薬をファミマ横浜神之木町店(横浜市神奈川区神之木町)で、日本調剤慶應日吉薬局(横浜市港北区日吉)の処方薬をファミマ蓑輪町一丁目店(横浜市港北区箕輪町)で受け取る。  患者が医療施設でもらった処方せんを日本調剤の調剤薬局に提出したあと、日本調剤の職員が近隣のファミマ店舗に設置された認証機能付き受け取りボックスに処方薬を入れ、患者が受け取る仕組み。調剤が済むのを待つ必要がなく、調剤薬局の時間外でも非接触で受け取りが可能。コロナ禍の特例として認められたオンライン服薬指導にも対応する。  ファミマの認証機能付き受け取りボックスは名称が「キーステーション」。もともとは民泊施設など不動産をリモート管理するために開発され、鍵の受け渡し用として本人確認の機能を持っている。実証実験ではこの機能を利用し、間違いなく本人に処方薬を届ける。  新型コロナウイルスの感染防止には、不必要な人と人の接触をできるだけ避けることが求められている。日本調剤はこれまで、バイク便での処方薬配達や調剤薬局内に設置した宅配ロッカー活用などの取り組みを展開してきたが、24時間営業のコンビニと連携することで、より幅広い層の利用を期待している。(記事:高田泰・記事一覧を見る) Source link

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  • DIC、事業ポートフォリオ転換により社会に貢献するグローバル企業を目指す

     DICは6月18日、CO2長期排出量の削減目標を更新した。社内カーボンプライス制度の導入や、再生エネルギーの活用、プラスチック食品包装容器素材のリサイクル推進などにより、従来の「2030年度30%削減(2013年度比)」を、「2030年度50%削減、2050年度カーボンネットゼロ」目標とする。 【こちらも】三菱ガス化学、環境変化に強い事業構造への転換で成長目指す  DICは1908年、川村喜十郎により「川村インキ製造所」として創業。1925年に有機顔料の自給生産を開始、化学会社としての第一歩を踏み出した。  1937年に法人化して大日本インキ製造会社となり、1950年に東京証券取引所へ上場。海外技術を積極導入し多角化を推進した。1962年に商号を大日本インキ株式会社へ変更し、2008年の創業100周年を機に「グループ化」「グローバル化」を目指して、DIC株式会社へ変更した。  2020年12月期の売上高は7,012億円。部門別の構成比は、印刷インキや接着剤などのパッケージング&グラフィック部門が53.2%、コーティング材料などのファンクショナルプロダクツ部門が32.3%、素材製品や化粧品顔料などを扱うカラー&ディスプレイ部門が14.5%を占めるDICの動きを見ていこう。 ■前期(2020年12月期)実績と今期見通し  前期売上高は7,012億円(前年比8.8%減)、営業利益は前年よりも17億円減の397億円(同4.0%減)であった。  化粧品顔料の不振と海外工場の稼働率低下によりカラー&ディスプレイが23億円、自動車、エレクトロニクス関連の不振によりファンクショナルプロダクツが21億円のそれぞれ減益に。  一方、米州、欧州での印刷インキと付加価値の高いジェットインキの好調により、パッケージング&グラフィックが26億円の増益であった。  今期第1四半期(1-3月)実績は、売上高1,903億円(前年同期比4.7%増)、営業利益140億円(同40.7%増)の中、今期は売上高7,500億円(前年比7.0%増)、営業利益450億円(同13.5%増)を見込んでいる。 ■中期経営計画(2019年12月期~2021年12月期)による推進戦略  事業ポートフォリオ転換により、ユニークで社会から信頼されるグローバル企業を目指して次の戦略を推進する。 ●1. 差別化された高付加価値事業へのシフト  ・パッケージング&グラフィック: 出版用インキから複合化したパッケージソリューション、専門化したスペシャリティインキへ。  ・カラー&ディスプレイ: 一般顔料からドイツBASF社のグローバル顔料事業買収、高機能製品、天然由来製品へ。  ・ファンクショナルプロダクツ: 溶剤系製品、一般加工品から環境対応製品、高付加価値製品へ。…

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  • アステラス製薬に見る、世界で闘う大手製薬企業の「定め」

     業界第2位のアステラス製薬の前3月期は、大幅な(44.2%)営業減益となった。その理由を解きほどいていくと、世界に伍して闘う大手製薬企業の「定め」を垣間見ることができる。 【こちらも】ロート製薬がボラギノールを買収 初の外部招聘社長:杉本氏の方向性  目下の主力品である「イクスタジン(前立腺がん治療剤)、前年度比14.6%増収」「ゾスパタ(急性骨髄性白血病治療剤)、67.2%増収」「尿路上皮がん治療剤(PADCEV)607.3%増収」や、「ベニタ材ス/ミラベトリック/ベットミガ(OAB=過活動暴行治療剤)」「イベニティ(骨粗しょう症治療薬)」「スーグラ/スージャヌ(糖尿病治療剤)」は順調に伸びた。  が、欧州における「OAB治療剤:ベシケアの販売独占期間満了」をはじめ、「シムビコート(喘息治療薬)」「KMバイオロジックス社のヒト用ワクチン/高血圧治療剤/消炎・鎮痛剤薬終了」が影響し、総売り上げ収益が3.9%の減少になった。ざっくり言うと「販売契約終了」が重くのしかかり営業利益を激減させた。加えてイクスタジンの米国での拡充のための販管費増加、新型コロナ対応で営業自粛も重荷となった。  要するに周知の通り「大型新薬」を世に送り出すことで「特許切れ」「販売終了」をカバーしていかない限り、伸長は止まらざるをえない。  そうした「定め」をより鮮明にしているのが、5月26日に発表した2021年度から25年度の「経営計画2021」。まず時価総額で「7兆円」を掲げている。増資等がない限り本校作成時点の約1.8倍。単純に言えば株価が2倍近くに上昇することを意味する。またコア営業利益率30%以上を目標としている。その前提として、大型新薬の申請・認可がある。代表的な新薬候補(いずれも22年度申請予定)・予想ピーク時世界売上高は、以下のような具合だ。 ★エンザルタミド: 早期ステージの非転移性去勢感受性前立腺がん治療剤/6000億円から7000億円。 ★fezolinetant: 閉経に伴う血管運動神経症(非ホルモン)治療剤/3000億円から5000億円。 ★エンホルツマブベドチン: 米国で迅速承認申請をしている、(治療歴のない)転移性尿路上皮がん治療剤/3000億円から4000億円。 ★ギルテリチニブ: 急性骨髄異形成症候群治療剤/1000億円から2000億円。 ★ゾルベツキシマブ: 胃腺がん、及び食道胃接合部腺がん治療剤/1000億円から2000億円。 ★ロキサデュスタット: 腎性貧血治療用経口薬/500億円から1000億円。 ★AT132: 筋力低下や呼吸器障害に伴い若くして死に至る重篤症状治療剤/500億円から1000億円。…

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  • 肥満で薄毛が進むメカニズムを解明 東京医科歯科大ら

     肥満と男性の脱毛症に関連があることは、これまでも言われていたが、その理由は明らかになっていなかった。東京医科歯科大学らの研究グループは24日、加齢や肥満が脱毛症を進行させるメカニズムを解明したと発表した。今後、脱毛症の予防や治療につながっていくことが期待される。 【こちらも】慢性的なストレスと高カロリー食品の組み合わせが肥満を加速  この研究は、東京医科歯科大学の西村栄美教授、東京大学の森永浩伸プロジェクト助教らの研究チームが、ミシガン大学や東京理科大学らとの共同研究として行った。研究成果は23日、Nature誌に掲載された。  中年太りという言葉があるように、加齢によって基礎代謝が下がり肥満になりやすくなることは知られている。そして肥満は、様々な疾患に影響を与えているが、そのメカニズムの詳細は不明な点が多い。  それは毛髪に関しても例外ではなく、老化により薄毛や脱毛が発生する。毛穴の中にはバルジ領域という部位があり、毛包幹細胞が存在している。毛包幹細胞は、自分自身を複製して幹細胞の貯蓄を維持しつつ、毛の元になる毛母細胞に分化する。そこから毛髪が生えていくという仕組みだ。  若いときには、毛包幹細胞が規則的なサイクルで活性化し、毛が生え変わっている。しかし老化とともに毛包幹細胞が自己複製せず表皮になってしまうため、幹細胞貯蓄が枯渇。その結果、発毛できなくなってしまう。  今回研究グループは、この老化による発毛の阻害と肥満との関連を検討した。  まず、若いマウスと老マウスに高脂肪食を与えて発毛に与える影響を検討。すると老マウスは1カ月の高脂肪食の結果、毛が再生しにくくなった。一方若いマウスは、数周期の毛の生え変わりを経た数カ月の間高脂肪食を与え続け、毛の生え替わりを数周期経過してから、毛が薄くなった。加齢マウスの方が高脂肪食の影響を受けやすいようだ。  次に、このような違いが出る理由について調べた。いつ、どの遺伝子が働いているかを調べるための実験法であるRNAシーケンス法や、マイクロアレイなどを使用。その結果、高脂肪食を4日間与えた時点で老若どちらの毛包幹細胞も酸化ストレスを示し、表皮に分化する遺伝子が働いていることが確認された。このとき毛包幹細胞に印をつけて、どのように分化していくかを調べたところ、4日目の時点ではマウスの毛包幹細胞の貯蓄量に変動はなく、毛の生え方に変化はなかった。  一方、3カ月間高脂肪食を与えたマウスでは、毛包幹細胞内に脂肪が蓄積していることが判明。その状態の毛包幹細胞は幹細胞としては増殖できず、表皮や脂腺へ分化してしまう。その結果、新たな毛母細胞が作れなくなり、脱毛や薄毛が進行する。  また高脂肪食が、幹細胞が増殖するどのタイミングに影響を与えているのかを調査。幹細胞が成長するときに働くことがわかっているソニックヘッジホッグ経路(Shh経路)に、どのような変化が起こるかを観察した。すると、高脂肪食を3カ月与えたマウスではShh経路が十分に活性化していないことが判明。  そこで、若いマウスのShh経路を抑制すると幹細胞の異常や毛包の萎縮が生じ、その結果薄毛や脱毛が起こった。そのShh経路の活性低下は、幹細胞内で炎症性サイトカインの活性化が起こった結果であることがわかったという。  さらにShh経路を再活性化させたときに、肥満が原因の脱毛が改善するかどうかを検討した。すると、高脂肪食を開始した当初から、薬品や遺伝子工学的な方法でShh経路を活性化させて幹細胞を維持した場合には、脱毛の進行を止めることができることがわかった。つまり、高脂肪食はShh経路の活性を低下させることがわかったのだ。また一度減少してしまった幹細胞は復活しないため、早期から維持していく必要があることがわかった。  今回の研究結果が、加齢により起こる様々な体の変化のメカニズムを明らかにしていくきっかけの1つとなることを期待したい。(記事:室園美映子・記事一覧を見る) Source link

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  • 相場展望6月28日 (1) 株主総会後~7月上旬は、株価軟調を予想(拾い場) (2) 7月中旬以降は、四半期決算発表を材料に上昇予想

    ■I.米国株式市場 ●1.NYダウの推移  1)6/24、NYダウ+322ドル、34,196ドル(日経新聞)   ・バイデン大統領が上院の超党派議員グループとインフラ投資法案で合意したと表明しインフラ支出拡大への期待が強まった。建設投資拡大の恩恵を受ける建機のキャタピラーが一段高となった。   ・米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は6/22の議会証言で、インフレ率の高まりを警戒しつつも「一時的な要因が和らげれば低下していく」と述べ、性急な利上げを否定した。   ・市場では金融引き締めへの警戒感が薄れ、景気回復や企業収益の伸びを背景に楽観論が広がったことも買い安心感につながった。   ・SP500指数は史上最高値を更新し、長期金利の低下でナスダック総合も上げた。 【前回は】相場展望6月24日 今回の下落は『不安心理のガス抜き』で、 『正常化に向かって徐々に慣れさせる』FRBの手法か?  2)6/25、NYダウ+237ドル高、34,433ドル(日本証券新聞)   ・FRBが大手金融機関のストレステスト(健全性審査)の結果、大手銀行に対する配当金や自社株買の一時的な制限を6/30に解除すると発表した。これを受けて、大手銀行株が買われた。   ・ナイキが好決算を発表し、約+15%値上がりした。   ・ナスダック総合は▲0.06%安と小反落した。 ●2.米国株:カネ余り相場と低金利が続く  1)株式市場の状況は、「適温相場」が続く   (1)パウエルFRB議長発言で、FRBの金融政策変更への警戒心が後退、市場は落ち着く。   (2)雇用統計の発表(7/2)まで材料がなく、相場の方向性が出にくいと思われる。   (3)FRBは毎月1,200億ドル(約13.2兆円)を市場に供給継続しており、過剰マネーの増加が続いている。  2)長期金利の低下が続く   (1)米投機的格付企業が過去最低水準という好条件で起債(ブルームバーグより抜粋)…

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  • 座位時間が長いほど死亡率上昇 運動量を増やしても抑制されない 京都府立医科大

     京都府立医科大学の小山晃英助教らの研究グループは、生活習慣病予防対の基礎資料の提供を目的とした研究として、座っている時間と死亡率の関係を調べたところ、座っている時間が長いほど死亡率が増加するとの研究成果を発表した。座位時間と死亡率の相関関係は、余暇の身体活動量を増やしても抑制されなかったため、長い座位時間が及ぶす死亡率の上昇は運動時間で相殺できるとする既存研究の成果をかき消す形となった。 【こちらも】オフィスでの「座りすぎ」、8割が健康に問題と認識 経営者と従業員では差も  研究は、日本人6万4456人を対象に行い、平均7.7年間の追跡調査でデータを取得した。データ解析は、国際標準化身体活動質問票をベースとした質問票を用いながら、日中の座位時間の長さと、全死亡率の関係を、高血圧と脂質異常症、糖尿病の3つの生活習慣病の有無に分けて検討した。  その結果、日中の座位時間が2時間増えるごとに、死亡率が15%増加することが判明。生活習慣病の有病者では、高血圧で20%、糖尿病で27%、脂質異常症で18%の死亡率増加が認められた。  さらに、座位時間と死亡率の関係は、被験対象の3つ全てを保有している人で42%も死亡率が高くなるなど、生活習慣病の保有数に応じて大きくなることも明らかになった。  長い座位時間に伴う死亡リスクを運動によって相殺できる既存研究を検証するため、死亡率を余暇時間中の身体活動の量に応じて、4群に分けて解析。すると、余暇時間の身体活動が増えても、座位時間による死亡率の減少効果は少なかった。  これらの研究結果は、長い座位時間が早期死亡リスクの上昇に寄与するという既存研究を強化する形となった。例えば、国立がん研究センターが1990年と93年に全国10府県の高齢者約3万7000人を対象に10年間行った調査では、長座位時間群が、短座位時間群に比べて、男性で1.23倍、女性で1.34倍死亡率が高くなることが明らかになっている。  海外研究でも同様の成果が出ており、ノルウェー・スポーツ科学大学のウルフ・エクランド教授は、座位時間が長いほど早期死亡リスクが高まる研究成果を2019年に発表している。  エクランド教授の研究では、高レベルの身体活動を約1時間継続すると、8時間以上の座位による死亡リスクを除去できることも同時に明らかになっていた。しかし、今回の京都府立医科大の研究では、身体活動量の増加が座位時間に及ぼす健康影響の減少効果はわずかであることが判明。後発研究は今後、身体活動量の多寡ではなく、連続した座位時間をテーマに行われることが予想される。  オーストラリアの研究機関の調査で、日本の成人が平日に座っている時間は1日7時間と、先進20カ国で最も長いことが明らかになっている。健康リスクの増大が危惧されているだけに、研究グループは、「こまめに動くことで連続した座位時間をなくす心がけをもつことが重要だ」とし、運動習慣の啓発を呼びかけるとしている。(記事:小村海・記事一覧を見る) Source link

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  • ソフトバンクGを見詰める、投資家の冷めた視線

     23日、ソフトバンクグループ(SBG)の定時株主総会がWeb会議システムにより開催され、孫正義会長兼社長と株主の思惑の違いが浮き彫りになった。 【こちらも】ソフトバンクG・孫会長の欲求不満が、晴れる日は来るか?  投資会社であることを宣言したSBGには、固有の商品もサービスもない。今後のマーケットを制する新興企業を、誰よりも早く見つけて支配権を握らない程度の投資をするのが現在の”事業”だ。アリババのような企業を、何年か毎に発掘したいというのが大まかなイメージだろう。  SBGを見詰める投資家も、事業会社に対する見方とは変わらざるを得ない。SBGが投資する新興企業は当然のことながら、知名度がないから一般に認知されていない。投資家はSBG(率直に言えば孫氏)のお眼鏡にかなった、前途有望な企業であることを期待して見守る他に術はない。  根底にあるのは、孫氏の目利きに対する全面的な信頼感だが、100発100中があり得ないことは孫氏が自ら公言しているから、投資家が疑心暗鬼を生じることも止むを得まい。  SBG関連の投資先は約260社に及び、その多くが利益を計上していないようだが、長期的なスタンスの投資だから辛抱強く見守って欲しいということが孫氏のコメントだ。  SBGが前期叩き出した純利益は4兆9880億円で、日本企業が計上した利益としては過去最高額となった。SBG本体やソフトバンクビジョンファンド(SVF)等が投資した企業の業績が改善し、評価額が投資額を上回ったから利益になったという理屈だが、評価額を算出しているのがSBGやSVF自身だから、いかに厳格な算出根拠を適切に運用して導き出した結果だと言われても、正直モヤモヤ感は残る。  上場企業の決算には法的な縛りがあるのに対して、未上場企業の評価額には第三者のチェック機能が効いていないという不安はもっともだ。  反対に、SBGが投資した先に関するマイナス情報は話題性が高い故か、マスコミが大きく伝えてくれる。大袈裟なのか、適切なのか、突っ込み過ぎか、分析不足なのかを、報道時点で判断することは至難だから、投資家が保守的になり後ろ向きの心理状態に追い込まれるのは当然だ。  定時株主総会で株主から、自社株買いに関する質問が出た。  SBGの株価を大きく動かしているのが、業績よりも自社株買いだと見ている株主が少なくない。20年に発表された2兆5000億円に上る自社株買いが実施されている期間中には、上昇基調にあったSBGの株価が、自社株買いの終了が近づくにつれて低下する様は如実にそのことを語っている。  孫氏自身が「自社株買いばかりが気にされるのはちょっと悲しい」と口にしたのも、株主還元策の「良いとこ取り」が目に余るからだろう。一時は1万円超を記録した上に、業績順調が伝えられながら、自社株買い終了と共に元の木阿弥では、相当堪えて「悲しい」気持ちを抱いても不思議ではない。  結果、SBGの時価総額は約13兆円となり、孫氏がこだわる約25兆円の純資産価値(保有株式の価値から純有利子負債を差し引く)に近づくことはおろか、従来程度の乖離は解消されないままであった。(記事:矢牧滋夫・記事一覧を見る) Source link

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